利用規約

詳細は会則をご覧ください。

会則.pdf

予約の変更・キャンセル

トレーニング日時の変更を希望するときには、予約時間の24時間前までにマイページで変更、もしくは利用している店舗へLINE公式アカウントまたはお電話にてご連絡ください。

これ以降の変更・キャンセルはできません（1回分のトレーニングを行ったものとみなします）。

健康状態の確認

ご入会・ご契約の際には、ご自身が運動に適した健康状態であるかどうかを申告していただく必要があります。
（医師に運動・入浴を禁止されていないこと、感染症に罹患していないこと等）

入会金・ご利用料金[コース料金]の支払方法・支払時期

入会金・ご利用料金[コース料金]のお支払方法等は次のうちからお選びください。

  • 現金一括払い（契約成立後、1週間以内にお支払いください）
  • 分割払い【自動引落】（クレジット会社による立替払い）

分割払いの支払時期についてはクレジット会社の約款等の定めるところによります。

契約の成立

  1. 契約は、入会希望者の方が、RITA-STYLEの運営会社である株式会社利他フーズ（以下、「当社」といいます）に対し所定の入会申込書で入会の申し込みをし、当社がこれを承諾した時に成立します。入会希望者の方は契約成立時よりRITA-STYLE会員となります。
  2. 入会希望者の方が未成年者の場合、入会には親権者の同意と連帯保証が必要となります。入会申し込みの際に入会申込書のほか親権者の同意書を提出していただきます。

特定商取引法に基づく抗弁権の接続

　分割払い(クレジット）をご利用の場合、会員の方と当社との間で生じている事由に基づいて、会員の方はクレジット会社からの請求を拒否できる場合があります。

前受金の保全

当ジムでは、前受金の保全措置を講じておりません。そのため、万が一当ジムが予期せぬ事態により営業を継続できなくなった場合には、前受金の返金が難しい場合がございます。お客様にはこの点をご理解いただき、ご了承の上でご契約いただきますようお願い申し上げます。

全額返金制度

  1. 全額返金制度は、健康的な減量を目標にトレーナーと一緒にトレーニング等に励んだものの減量幅が小さかった方を対象とする制度です。お支払い済みの会費等の全額を返金いたします。本制度は次の各号すべてを満たす方が対象となります。
    • トレーニングの目的が専ら減量であることを入会時に申告したこと。
    • トレーニング有効期間の開始日から1か月を経過する日までに、基準となる体重からの減量幅が一度も1キログラムを超えなかったこと（基準となる体重は入会時に本クラブが測定し記録した体重になります）。
  2. 全額返金申請は、トレーニング有効期限の開始日から1か月を経過する日（当該日が営業日でない場合はその前営業日）までに行ってください。これ以降の全額返金申請はできません。
  3. 全額返金申請に係る手続きは、店舗に来店のうえ書面により行ってください。電話、ファクシミリ、電子メールその他の手段による手続きはできません。
  4. 当社は、会員の方から全額返金申請があったときには、会員の方のトレーニング記録や体重の増減の記録等を確認するとともに、会員の方が会則に定める要件を満たしているかどうかを確認するものとします。会員の方が要件を満たしていることを当社が確認したときには、当社は会員の方の全額返金申請を承諾し支払い済みの会費等の返金を行います。
  5. 会員は全額返金申請した時点から直ちに当社を利用できないものとします。
  6. 次の各項に該当するときは、全額返金制度の適用を受けられません。
    1. 転勤等、仕事上の事情を理由とする退会のとき
    2. 妊娠、病気、その他私生活上の事情を理由とする退会の時
    3. 担当トレーナーが変更されたことまたは担当トレーナーが変更されないことを理由とする退会の時
    4. トレーニング当日の無断欠席が2回以上あるとき
    5. 前号に定める場合のほか、トレーニングの日時変更が合計4回以上あるとき
    6. トレーナーの指導に沿った行動を行っていなかったことが3回以上あるとき
    7. トレーニング有効期限を延長したとき
    8. 月4回コースは本制度の適用外とします。
    9. 本会則に違反している又は違反したことがあるとき
    10. 前各号にかかわらず、会社が販売する物品については全額返金制度の対象外となります

未成年者の方へ

未成年のお客様は入会の際、親権者様の同意を事前に頂いております。
カウンセリングの際は下記のPDFファイル「親権者同意書」をご印刷いただき、
ご記入のうえご来店されると手続きがスムーズになります。

親権者同意書.pdf

特定商取引法に基づく表記

特定商取引法に基づく表記をご覧ください。

反社会的勢力への対応

暴力団、暴力団員（脱退後5年を経過しない者を含む）、暴力団準構成員または暴力団関係企業その他の関連者を反社会的勢力と定義し、当事者・もしくは関係者と判断した場合は当サービスのご利用をお断りいたします。